飯田哲也氏（環境エネルギー政策研究所所長）がビデオニュースに登場

代替エネルギー等に関するエネルギー政策の第一人者の飯田哲也氏（環境エネルギー政策研究所所長）が、2008年5月7日のビデオニュース・ドットコムに出演しています。4年ほど前に同じ番組に出演したときから、私はやはり注目していたのです。

http://www.videonews.com/on-demand/371380/001310.php

以下が飯田氏の経歴ですが、『北欧のエネルギーデモクラシー』は、やや古いもののお勧めの文献です。

飯田 哲也：いいだてつなり（環境エネルギー政策研究所所長）

1959年山口県生まれ。83年京都大学工学部原子核工学科卒業。同年神戸製鋼入社。電力中央研究所勤務を経て96年東京大学大学院先端科学技術センター博士課程単位取得満期退学。00年NPO法人環境エネルギー政策研究所を設立し、所長に就任。92～06年日本総合研究所主任研究員を兼務。90～92年スウェーデンルンド大学環境エネルギーシステム研究所客員研究員。著書に「北欧のエネルギーデモクラシー」、編著「自然エネルギー市場　新しいエネルギー社会のすがた」など。

環境エネルギー政策研究所のページ
http://www.isep.or.jp/

『北欧のエネルギーデモクラシー』 飯田 哲也 (著) (2000年出版)
http://www.amazon.co.jp/北欧のエネルギーデモクラシー-飯田-哲也/dp/4794804776

21世紀において、エネルギー政策は、国際関係においてですら、極めて重要な役割を果たすことが確実です。 風力においてもバイオマス等についても、日本はそれなりの技術的な資源を持っています。しかも、脱化石燃料の経済基盤を持つことは、日本という社会のソフトパワーを高めることにもなるはずなのですが、市民の側の認識がいまひとつなのかもしれません。

もし日本で政権交代を争う選挙があれば、野党の側は、本当はこういった話題を争点にすべきなのかもしれません。科学技術政策とも、大いに関係する問題なのです。例えば、同じ公共事業を行うにも、道路を掘りかえしたを繰り返すのではなく、次世代脱化石燃料の研究基盤を整える研究に関する時限付き研究費をつけるとか、いろいろ方法はあるはずです。

番組のウェブサイトによれば、「中でもドイツの伸びが突出しており、2030年までにエネルギーの45％を再生可能エネルギーで賄う目標をたてている」としています。