「HOYAの取締役会は、すぐれたガバナンスにあらず」 (2008年7月20日)の記事の要約です。
①社外取締役が多数からなるHOYAの取締役会は、株主の代理人としての監督機能をまったく果たしておらず、2年間で株価の55%下落を招いた。問題の本質は、株主利益とは何かということと、事業内容について、まったく理解していない社外役員による役員会の仲良しクラブ化である。
②創業メンバーの日比良一常務らが役員会にいた、70年代80年代こそ、事業開発に真剣に取り組み成果を出した、まともな経営が行われていた時期であり、現在のほとんどすべての主力事業が創出された。
③90年代後半以降のお粗末な経営は、80年代末までに創出された事業があまりにすぐれていたために、既存事業の成長鈍化が明確になったここ2年くらいまでは、外から見えにくかったというのが真相。
④すでに機関投資家は投資家として離れる傾向にあり、本質的な変化がないのであれば、「HOYA株主の失われた8年」は「失われた15年」や「失われた20年」になってしまうだろう。
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